つまりメディア・カスケード（astroturfing）はコントロールできるという事だ。

1.） バイラル・マーケティングはコントロールできる。
2.） コンテンツは盛りつけ次第
短く、MAD素材にし易く、宣伝臭は抑止、ショッキングに。
見出しもショッキングに、最後はエロ
3.）最重要: 「Most Viewed」ページを狙う
ブログにカネを払ってエンベッド、掲示版にスレ立てして自分達で議論を始める、SNSで共有、MLに送る、友達フル活用。
4.） タイトルの最適化
5.） サムネイルの最適化
6. ）コメントのコントロール
炎上はアクセスを稼ぐ。影響の大きそうな場合はネガコメ削除も必要。
7.）ティーザー戦略は非効率
8.）戦略的タグ付け:
タグ付けにより、関連動画を自社動画で埋めることができる。
9.）メトリクスと追跡
YouTubeにリンクを置いて各URLの末尾に「?video=1」を追加する、など。

※Appleがソーシャルなんとかに乗り出すとすれば、こうした「広告代理店」が成熟（システマチックに安定した効果をだせるくらいに）したときだろう。逆に言うとこういう迂闊な記事が出るようではマズい。

※考え方そのものは、ニコ動やはてブ・ホッテントリにも応用できるはずだ。

※政治的な空気醸成にも使える。ぜったい使える。

Quoted: 　「批判をするなら手を動かしてからいってほしい」。2007年7月26日、YouTubeが開発中の動画識別技術の実証実験に参加すると発表した角川デジックス。Web制作やコールセンター業務を行う同社は、今回角川グループのコンテンツをYouTube内で扱う際の窓口の役割を果たすという。YouTubeにコンテンツを提供する企業はあるが、技術的な面も含めて協力関係を結ぶのは日本では角川デジックスが初となる。その意図はどこにあるのか。角川デジックスの福田正社長に話を聞いた。

■今回のYouTubeとの提携にはどういった背景があったのか

まず、YouTubeができて間もないころから、YouTube内にあるコンテンツを調べ始めた。取りあえず、1回見てみようじゃないか、と。今でも継続して調べているが、当然、一生かかってもすべてのコンテンツをチェックできるとは思っていない。ただ、これをやらずして、ものをいうべきではないと思う。違法だ、削除だ、と何も見ずに議論する人間が多すぎる。YouTube側でさえ、コンテンツの多さ、それを見る恐さもあって把握しようとさえしていないかもしれない。

特に、コンテンツホルダーの中で、こういったことをコツコツやっている会社はほとんどない。30秒のトレーラー（宣伝映像）はまあ許せるよね、とか、25分のアニメをそのまま上げているのはナシだよね、とかそういうのはどんな動画が投稿されているかを1本1本見ないと分からない。1件ずつ見ていくことで、ようやくレファレンスファイルを作った方がよいとか、自動学習能力があればいいとか、そういった技術の部分で必要なものが見えてくる。

必ずしも著作権所有者すべてが削除してほしいと思っているわけではない。また、これらを角川側が全部削除するのは簡単かもしれないが、それがいたちごっこになるのは見えている。違法だからといってすべて削除すれば、次の日にYouTubeのページビューが「ニコニコ動画」の半分になる可能性だってある。現時点では、著作権所有者から削除依頼がない限り角川グループが保有するコンテンツは残している状態だ。

そういったことをコツコツやりながら、YouTube側にもいろいろリクエストをするようにしていた。最初は嫌な顔をされたりもしたが、ここまで時間もお金もかけてやっているうちに、向こうの人間も認めてくれた。彼らも我々のコンテンツを活用したい気持ちがある。

YouTube内にアップロードされている違法な角川グループのコンテンツは月間1億ページビュー、100万ファイルを超えている。特に、ざっと数えただけでも「涼宮ハルヒの憂鬱」は累計1400万ページビュー、「らき☆すた」は累計1200万ページビューに上る。アニメとしてはYouTube内で世界一見られているのではないか。そういった中で、スティーブ（YouTubeの創業者スティーブ・チェン氏）やユン（昨日来日した米グーグルのデービット・ユン氏）からも「ぜひ提携させてほしい」という話になった。

■今回の提携で角川デジックスとしては何をするのか

まずは、日本の法律と照らし合わせて技術協力をする。グーグルが開発しているツールは半年以上前から提供してもらっており、どういった機能を追加すべきか、使い勝手をどうすべきかを検証している。こういった作業を引き続き続ける予定だ。この部分の技術さえ整えば、あらゆるコンテンツホルダーに対して利用してもらえるようになる。

ただし、この技術というのはあくまでモラルを浸透させるための検証道具に過ぎない。「ここまではちゃんとしましょう」という「ちゃんと」の部分をテクノロジーでカバーしよう、と。車を運転するのと同じ。法律で定められている部分以外はモラルを持ってみんな運転している。お年寄りがいれば、信号が青でも止まってあげるでしょう。それと同じように技術の上にモラルを浸透させていかないといけない。そのモラルを後押しできるような技術を作るための協力をしていく。

（飲酒運転について厳格な処罰を定めるなどした）改正道路交通法は事故がきっかけになった。僕はこのYouTubeに関して、事件を引き金にしたくはない。事件が起こる前に、しっかり検証し、ルールを作っていこうと考えている。

■角川グループのコンテンツを積極的にアップロードしていくのか

現時点でコンテンツを提供するとはいっていない。確かに、YouTubeは影響力もあり、ビジネスになるとは思うが、今の形のままならありえない。ルールも技術も追いついていないぐちゃぐちゃの状態だからだ。また、あくまでYouTubeはユーザーあってのメディア。ユーザーに「お疲れさん」と退場してもらって、コンテンツホルダーが動画のほとんどをアップするようなメディアになるのは極めて現実的でない。ユーザーもコンテンツホルダー側もお互いルールやモラルを持って利用できる方法を探っていく。きちんとした仕組みが整えば、ユーザーが協力して映画のトレーラーを作ってくれるなんてことも起こりえるのではないか。

角川GHDの角川歴彦会長インタビュー
日本経済新聞は8月5日の朝刊、「そこが知りたい　自社コンテンツのネット配信　なぜ積極化？」

・「国内で八万セット売れて喜んでいたアニメDVDの英語版を出したところ米国だけで6万セットも売れた」
・数から考えて、『涼宮ハルヒの憂鬱』と考えられる。
・米国のテレビで放映されていないシリーズ作品のDVDではメガヒットである。
・「ユーチューブが米国市場を地ならししてくれた効果だ。」と述べている。

Quoted: 「著作権を侵害しているものもあると思う」と回答した人は、61％と半数以上を占めた。

Quoted: Gmail、Googleマップ、カレンダーなどのGoogleサービスの使い方を紹介

Quoted: YouTubeはBBCの取材に対し、ビデオから得た売り上げをその所有者に分配する方針を正式に認めた。ただし、収入を得られるのはそのビデオの本来の著作権者のみだ。YouTubeの共同設立者であるChad Hurley氏はダボス経済会議において、売り上げを分配するという決定は創造性にきちんと報いようとする試みだと語った。