寡作なんて生易しいもんじゃないが、読みでがあって楽しい

Quoted: 「文藝春秋」2月号の企画で、ソニーの中鉢良治社長との対談をやることになり、ソニー本社を訪ねてきた。最近のソニーは、いったいどうなってしまったの？といいたくなるほど、おかしなことが次々に起きている。

Quoted: Cringely：iPod を売るのより iPod をライセンスする方が利益が大きくなったら、アップルは iPod の製造をやめるだろう。必ずそういう日がくる。一夜にして変わる。ある日突然 iPod は誰からでも買えるようになる。そしてアップルは iTunes ビジネスに集中する。アップルは IPE［intellectual property enforcement、知的財産権の行使］と iPod のライセンスから利益をあげることができるのだ。

Quoted: メディアが変わるときはいつも供給側の都合である。決して需要側の要望を受けたものではない。たとえば、レコードがＣＤに変わったときも、レコードの売れ行きが落ち、ある程度いきわたってしまったためであり、これ以上需要を掘り起こせなかったからである。レコードを手に入れたものは、また同じレコードを買おうとは思わない。ＣＤになれば、また同じ曲であっても買ってくれる。映画においても同様である。ＤＶＤが一通りいきわたると、今度は安売り合戦が始まっている。数千円で売っていたものが今では千円以下で手に入れることもできる。したがって、ブルーレイディスクやＨＤ　ＤＶＤで同じ映画をもう一度高く売ろうと考えるのである。

◆メーカーの決算時期を狙う
>どの業界でもそうだが、メーカーや卸業者は決算前に倉庫の在庫を減らすことに懸命になる。
>国内外問わずおそらくどの業界にも当てはまると言える。ただ、きちんと在庫数をコントロールしているメーカーであれば、処分対象となる在庫そのものがなくなっているはずなので、この法則は通用しない。

Appleには通用しない。バリバリのタイプAであるうえに、流通じたいを自社で構築しているから。「販売店」からみれば、他社と比べて特異な取り扱い条件になっているハズ。

◆利益度外視の特価品が出るのも決算時期
これもAppleには通用しない。
>もし決算直前になって、利益目標はおおむね達成しているが、売上目標にはあと一息という状況であれば、たとえ利益がゼロであっても売上アップのために製品を安値で出荷しようとする場合がある。

これは間が抜けている。最低でも”利益達成・売上未達”を取るべきだ。
株主利益の毀損。
短期売買を繰り返す短期保有株主は「博徒」と呼ぶべきものであり、重視すべきは「長期保有株主」の利益。会社はかれらのものだ。
いわゆる"マネーゲーム"は「博徒」の行動を「長期保有株主」の利益に繋げるために行う。

Quoted: ◆メーカーの在庫コントロール能力
「タイプA」：自社在庫と販売店在庫（セルイン数量）を把握して、在庫コントロールを行う能力を持つ。
新製品の投入前に旧製品の処分に入り、新製品が入荷するときには旧製品がきれいさっぱり販売店を姿を消しているといった具合に、在庫のコントロールを綿密に行う。社内のマーケティングセクションと営業部の連携が密で、販売店との関係も密接であることが必須条件。

「タイプC」：セルインの段階でメーカーの役割は終わりと考えている。
思いついたように新製品を出し、市場の様子を見てから旧製品を生産終了にするかどうか決めるアバウトな存在。社内に製品マトリクスも存在せず、自社製品が売場で競合していたり、あとから発売された製品が早期に生産終了になったり。

「タイプB」：両者の中間に当たる。
セルイン・アウトの概念は一応持っており、社内で製品マトリクスもあるが、製品入れ替えをきちんとコントロールするだけの体制が社内にないパターンである。例えばマーケティングセクションが社内になかったり、マーケティグセクションが存在しても営業部との連携がうまく取れていなかったりと、ピースがどこか外れている場合が多い。

◆買い時の予測
買いたい製品のメーカーが上記のA〜Cのどれに属するかを調べた上で、タイプAであれば新製品発表の直後狙い、タイプBやCの場合は製品ごとに自分の目で値引きの有無を確かめる。
新製品発売のタイミングは、タイプAのメーカーに限ると「商戦機」「前年同月」で簡単に予測できる。第1四半期、第2四半期といったスパンで売上を見ている場合は多少前後するケースもある。
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Appleは「タイプA」バリバリ、売り上げは四半期スパンで見ている。

ヒトモノカネは情報の結節点に集まり、そこに”パワー”が形成されてゆく。

Quoted: メーカー直販サイトは「がんじがらめ」
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かつては、PC周辺機器メーカーが大手のWebショッピングモールサイトに直営店を出店するのがひとつの流れだった。まずは大手モールを利用してWeb直販に関するノウハウを蓄積し、その後自社運営に切り替える、というわけだ。
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しかし、多くのメーカーは、貯まったノウハウを基に自社ドメインの中に直販サイトを立ち上げた後も、大手Webショッピングモール内のサイトは継続して運営していることが多い。なぜか。
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これは、大手Webショッピングモールの規約が大きく関係している。これらのショッピングモールでは、契約解除時にユーザー情報を持ち出せないようになっているので、モールを解約してしまうと運営中に蓄積されたユーザーの購入履歴はもちろん、メールマガジンの配送リストをまるごと失ってしまうことになる。そのため、どれだけシステム利用料やバックマージンがかかったとしても、過去からの顧客を手放さないために、維持費を払い続けざるを得ない状況になっているのだ。
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ちなみに、これらの大手Webショッピングモールでは、メーカーサイトへのリンクすら認められていない。訪問販売法に基づく表示のページを見ても、メーカーサイトへのリンクは一切貼られていない。中には、URLの記載はあるのにハイパーリンクが設定されていない例すらある。大手の集客力を、自社ドメイン内にある直営サイトに生かすことは一切できないのだ。
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結果的に、自社直販サイトと大手Webショッピングモールサイト内ショップの両方を持つメーカーは維持費に苦労し、自社直販サイトだけを運営しているメーカーは逆に集客に苦労するという、どちらにしても厳しい運営を強いられる。しかも、販売店を刺激することは避けなくてはならないという、まさに、がんじがらめの状態なのである。
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このことが、PC周辺機器メーカーの直販サイト＝アウトレット中心の地味なスタイルの一因となっていることは否定できないだろう。結局、リアルな店舗であろうが直販サイトであろうが、集客力が何より優先されるという事実は変わらない。既存の販売店の顔色を見ながら、アウトレット品を中心に細々と販売を続けていくメーカー直販サイトのスタイルは、今後もしばらく変わることはなさそうだ。

Quoted: ソニーは15日、動画用の色域空間の国際規格である「xvYCC」に準拠した製品の名称として「x.v.Color」を提唱。ロゴも付与し、消費者にわかりやすく訴求していくことを発表した。同時に、業界の統一呼称として「x.v.Color」の普及も促進するという。

「xvYCC」は、現行の放送などで使われている色空間規格に対して「マンセル・カラー・カスケード」で約2倍の色彩が表現できるという規格。自然界に存在する物体色に極めて近い色彩が表現できるとしており、ソニーでは2005年のCESにて、世界初の信号処理回路を発表。液晶テレビ「ブラビア (BRAVIA)」のX2500シリーズなどで対応しており、HDMIの最新バージョン「1.3」でも同規格がサポートされている。
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「x.v.Color」という呼称についてソニーは、「Color=色をイメージしやすく、より忠実な色を再現するという利点をわかりやすく消費者に伝えられる」と説明。撮影から記録、蓄積・編集、表示に至るまで、対応機器を拡充するという。