yamadacomma | Shared With: Everyone - Feb 25 2008 | メディア, 広告
Quoted: 当初の目論見書によると、Glamは、まだ利益を上げていない。2007年については$21M（2100万ドル）の収入に対して$3.7（370万ドル）の赤字が計上されている。2008年は、$150M（1億5千万ドル）の収入に対して$40M（4千万ドル）の利益が見込まれている。
Glamは多数の女性向けの小型サイトのよせ集めだ。（「free-beauty-tips.com」や「celebrity-hairstyles.org」その他純然たるSEOによる広告収入を目的にしているらしいサイトが含まれる)。同時に他のサイトに向けて広告を販売している。このためページビューの数字は巨大なものになっている。
広告ネットワークのライバルが増えるにつれてGlamが受け取るマージンは次第に削られていく可能性がある。しかしGlamが大量のページビューをコントロールしていることは事実だ。Comscoreのデータによると、Glamが広告を販売しているサイトの世界全体でのユニーク訪問者は4700万弱、ページビューは11億に上るという。これは1年前に比べてユニーク訪問者で4倍、ページビューで11倍の成長だ。
- yamadacomma | Shared With: Everyone - Jul 24 2008 | 広告, 動画, メディア
Quoted: インターネットパブリッシャーがオンライン広告から大きな利益を得るには、テレビ事業のように、多少なりとも需要過多の状況を作り出す必要がある。
これがNews Corp.のCOO、Peter Chernin氏の現在の考えだ。Chernin氏は「FORTUNE Brainstorm: TECH」カンファレンスで、インターネット上にはあまりにも広告枠が多すぎるため、これでは高い広告レートで販売できないと指摘した。
今回のカンファレンスで「われわれは希少性を持つカテゴリを作り出さなければならない。最近で言えば、それにあたるカテゴリはビデオだ」と発言した。より具体的には、有料のオンラインビデオが高い広告レートを取れるようになるという。
Chernin氏によると、News Corp.が2007年、米国におけるトップビデオサイトの1つである「MySpace TV」や、テレビ番組および話題の映画を紹介するポータルサイト「Hulu」に重点的に投資してきたのも、それが理由だという。News Corp.はさらに、ウェブ限定の動画番組を約10本、オンラインで公開する企画にも取り組んでいる。また、ビデオ分野の次には「MySpace Music」も控えていると、Chernin氏は話している。
Chernin氏は、オンラインビデオ以外で、事業はどこに向かうと考えているのだろうか。モバイル事業には大きな成長の可能性があるいうのが、同氏の見解だ。人々は、2時間ものの映画ではなく、携帯端末上で楽しめるコンテンツをさらに求めるようになる。コンテンツクリエーターは、ビデオゲーム業界とともに発展してきたような、新しいジャンルのコンテンツを制作する機会を手にしていると、Chernin氏は述べた。
また、Chernin氏によると、News Corp.はかなりの勢いで国際展開を進めているという。たとえば、MySpaceはこの1年で、各地域版サイトを30～40増やしてきたと、同氏は説明する。また、同時期にラテンアメリカの広告ネットワークも買収している。News Corp.はNBC Universalと連携してHuluを国際展開する計画もあるが、コンテンツのライセンス問題に対応する必要があるため、進捗は遅れている。 - yamadacomma | Shared With: Everyone - Jul 18 2008 | マーケットリサーチ, メディア, 広告, パーソナライズ
Quoted: Future of Media Summit 2008 と称する会議が，シリコンバレーとシドニーの2ヶ所で，ビデオ回線を介して開催された。Future Exploration Networkが催すこの会議に合わせて公開されたのが，Future of Media Report 2008 と題するレポートである。
まず，2024年のメディア産業の市場規模を占っていた。16年後のメディア産業（エンターテイメントも含む）は世界で5.7兆ドル（5.7 trillion ）の市場規模になると予測している。現在（2008年）はPricewaterhouseCoopersによると1.7兆ドル規模とのこと。そのうちメディア広告売上はZenith Optimediaによると，今年は5000億ドル程度と見ている。
地殻変動真っ最中のメディア産業について，2024年の遠い将来までを見通すことは難しい。ここでは，次の7つのメガトレンドの延長上で将来を眺望している。
1. Increasing media consumption
2. Fragmentation
3. Participation
4. Personalization
5. New revenue models
6. Generational change
7. Increasing bandwidth
たとえば，1. Increasing media consumptionでは，メディア接触時間の推移をCaratのデータで示している。ケータイなどの浸透でユビキタス化が進み，朝から晩までメディア漬けになりそうだ。
http://rossdawsonblog.com/Future_of_Media_Report2008.pdf - yamadacomma | Shared With: Everyone - Jun 04 2008 | マーケットリサーチ, 広告, モバイル, メディア
Quoted: 日経広告研究所、日経メディアラボ、ディーツーコミュニケーションズは6月2日、広告主のモバイル広告利用動向調査の結果を発表した。
2007年度にデジタル広告を出稿した企業
PCインターネット広告が前年比2.1ポイント増の53.2％、85社が回答した広告費をみると「1000万円未満」、「1000～3000万円未満」が共に22.4％、平均金額は1億2332万円。
モバイル広告は前年比 4.8ポイント増の18.3％、32社が回答した広告費をみると「1000万円未満」（46.9％）が最も多く、次いで「1000～3000万円未満」（21.9％）と続き、平均金額は4447万円とPCインターネット広告の約半分以下。
2007年度の広告費における各媒体の配分:全体では「新聞」（25.2％）が最も多く、次いで「テレビ」（21.7％）、「雑誌」（13.7％）と続く。ただ、モバイル広告やインターネット広告を出稿している企業ではいずれも新聞よりテレビへの広告費が多くなっている。
モバイル広告を出稿している企業を対象に
広告の種類:「ピクチャー（バナー）型」（72.5％）、「テキスト型」（60％）、「メール型」（40％）
タイプ:「掲載期間保証型」（42.6％）、「検索連動型」（21.2％）、「露出保証型（広告表示回数保証）」（18.2％）
効果測定方法:「応募者数・会員登録数の増加」（52.5％）、「掲載広告のクリック数」（50％）、「CTR（クリック率）」（50％）など
モバイル広告の利点：「効果がすぐに把握できる」（57.5％）、「ターゲットを絞り込みやすい」（50.0％）、「口コミ効果が期待できる」（45.0％）など
モバイル広告の不満点：「表現力に乏しい」（47.5％）、「文字数・情報量などに制約が多い」（45％）、「伝えられる情報量が少ない」（42.5％）など
サイト誘導媒体：「誘導したことはない」や「その他」を除くと、PCサイトは「新聞」（33.9％）、モバイルサイトは「雑誌」（9.2％）という誘導経路が最も多い
2008年度の媒体別広告費の比率：「インターネット広告」（34.9％）や「モバイル広告」（16.5％）については増やすと回答している企業が多く、「新聞」（24.3％）や「雑誌」（17.9％）については減らすと回答している企業が多い。
2008年度に利用したいモバイル広告の種類：「ピクチャー（バナー）型」（14.2％）や「メール型」（12.8％）が多く、タイプについては「検索連動型」（19.7％）や「掲載期間保証型」（14.7％）への意向が高い。 - yamadacomma | Shared With: Everyone - Mar 02 2007 | 広告, メディア
Quoted: CBSが、Googleの広告担当幹部を引き抜いていたことが明らかになった。CBSはこれにより、自社のコンテンツを新たにウェブベースのプラットフォームで販売し、同社広告主の地盤を拡大していきたい意向だ。
CBSは、Googleで広告営業戦略トップを務めていたPatrick Keane氏が、CBS Interactiveのシニアバイスプレジデント兼最高マーケティング責任者に就任したことを発表した。Keane氏は、コンテンツからの収益を拡大することに加え、CBS Interactiveのオンラインリサーチ、レポーティング、分析といった取り組みも担当することになる。Keane氏がGoogleに入社したのは4年以上前のことで、それ以前は、Jupiter Researchのバイスプレジデント兼シニアアナリストとして、同社のオンライン広告サービスを率いていた。
「彼は、オンライン配信とマーケティングにおける業界エキスパートとして広く認知されている。その彼がCBSのような（視聴者中心の）オーディエンス企業に転職することは、われわれが世界の技術企業とパートナーを組むことに全力を注いでいることを証明するものといえる」
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